４月24 日〜５月３日、2026 年北京国際モーターショーが開かれた。現地を取材し、肌で感じた中国自動車市場の変化について紹介したい。
昨年（2025 年）の上海国際モーターショーでは、中国最大のＥＶメーカー「ＢＹＤ」が５分間の充電で400km 走れる充電システムを発表して話題となった。同社は充電システムでガソリン給油と遜色ない「油電同速」を目指す一方、寒さで化学反応が鈍り航続距離が落ちる課題を解消しようと新技術を開発。今回は、マイナス30 度の冷凍庫内でカーエアコンをつけながら、12 分間で充電残量20％から97％まで急速充電するデモンストレーションを行った。理想的な環境下（カタログ値）でなく、「厳しい環境で本当に使える車」を目指すとしている。
また完成車メーカーに部品を提供するサプライヤー企業の成長も著しい。例えばトヨタはＥＶ（bZ7）の製造にあたり、現地企業からスマートフォン連携技術、自動運転技術、バッテリーの提供を受けると発表。中国ＥＶ市場で勝ち残るため、現地企業との連携を深める方針を明確にした。もはやＥＶ技術は中国の独走態勢となりつつある中、日系メーカーはどのように現地で戦うのか。その１つの方策が「協業戦略」だ。
たとえば中国では、国策としての補助金によってＥＶの急速な普及が進んでいる。その一方、充電設備の少ない地方や、設備追加が困難な古いマンションの住民からは、ＥＶへの乗り換えに慎重な声も聞かれる。先述のトヨタは、ＥＶへの移行が難しい顧客にはガソリンで低燃費が実現できるハイブリッド車を提案。「ＥＶは中国サプライヤーの技術」、「ハイブリッドは自社の独自技術」の両輪で需要を取り込む考えだ。また日産は、「中国で設計・生産した車を世界に輸出する」と発表。中国企業との協業で生み出した価値を同社の世界的な販売・アフターサービス網で拡散し、世界での存在感を高めようとしている。
ＥＶ技術は中国に簡単には追いつけない。その事実を受け入れた上で、協業のベストバランスを模索しながら、日本メーカーは中国、そして世界で戦おうとしている。
